困った美容師男

美容師は給料賃金の額が少ないと言われているけど、それ以外でもトラブルが起こることってあるんですか?私は、ゆくゆく自分の美容室を持ちたいと考えています。それまでに数年間修業する上で美容室や、雇用主との間で起こりうる可能性のあるトラブルについて教えて下さい。

 
こういった疑問にお答えします。

 
✔本記事のテーマ

 

美容師の給料問題は低賃金だけじゃない!!【悪魔の事例】

 
✔記事の信頼性

 
私は1人美容室を経営しており、現在月給100万円をコンスタントに稼いでいます。
しかし、この業界に足を入れてから20年間、何度も挫折し失敗を繰り返し、たくさんの遠回りをしてきました。
これまでに経験した失敗や、遠回りした実体験を生かしたアドバイスをします。

 
✔あなたへ前置きメッセージ

 
本記事は、『雇用主と私との間で起こりうるトラブルについて独立経験者の知識が欲しい。』という方に向けて書いています。

 
円満に退社できる美容師は、およそ全体の2割程度だと言われています。
雇用主は売上が下がることを危惧し、美容師は自由な権利を主張します。お互いの利害が一致しないため色々なトラブルが起こりがちです。
この記事を読むことで…サロンで働くことで給料賃金の低さ以外で、起こりうるトラブルの実例について知ることができます。

 
そもそもお互いがお互いに依存しすぎているから、トラブルって起きるんですよね。これから起こるトラブルの事例を知っておけば、先回りして行動することで無益な争いを回避できるかもしれません。そして、美容師は特に給料賃金面でサロンや雇用主に依存しすぎる事を止めないといけません。自分で数字を作るという事にフォーカスして仕事をしないといけないという事です。記事の最後に自分で給料賃金を増やすための方法をお伝えしますのでぜひご覧ください。

 

 

美容師の給料問題は低賃金だけじゃない!!

 
美容師の給料問題は低賃金だけじゃない!!美容師という職業は華やかな仕事として、人気があります。

 
また、

 

立ち仕事で「きつい」
休みが不定期で「つらい」
給料賃金が「安い」

 
というマイナスイメージがあることも事実です。

 
とくに賃金構造基本統計調査から分かった、他の職業すべての平均賃金と比較すると、“美容師の給料賃金は安い”という統計もあります。

 
(→ 美容師の年収ランキング衝撃の結果がコレ【久々にむせび泣き…】)

 
美容師の給料賃金は安い”は、残念ながら事実です。

 
そしてさらに残念なことに、問題は「給料賃金が安い」という事だけではありません。

 
そもそも問題が「給料賃金の安さ」だけならば、いろいろな方法をもってアップさせればいいだけなのです。

 
現実には、様々な給料賃金に関する問題やトラブルが存在しています

 
うっかり自分がまきこまれてしまう可能性も十分にありますので、実際のトラブルに対してしっかり対策を練ることが必要です。

 
では、実際にあった事例を見ていきましょう。

 

美容師の給料について“低賃金”以外で過去にあった事例

 
美容師の給料について過去に本当にあった事例美容師の給料賃金についてよくあるトラブルとして、「最低賃金制度」に関することがあります。

 
最低賃金制度とは…、

 

最低賃金法に基づき国が賃金の最低額を定めていて、使用者(雇用主、この場合サロンのオーナーや企業側)はその最低賃金以上の賃金を労働者に支払わなければならない

 
というものです。

 
2020年10月21日付、大宮経済新聞に掲載された、“2020年9月「最低賃金から見る美容業界の給料調査」”(全研本社株式会社によるプレスリリースに掲載もの)によると、埼玉県では最低賃金との関係が以下の通りになっています。

 
美容関連の職種も併せて確認できます。

 

正社員として雇用されている場合(2020年9月時点)

 
美容師求人 : +63,448円/月(226,424円)
エステティシャン求人 : +50,425円/月(213,401円)
ネイリスト求人 : +25,310円/月(188,286円)
アイリスト求人 : +65,208円/月(228,184円)

 
多くの求人では、給料賃金が最低賃金を上回っていることがわかります。

 
ですので、最初から最低賃金を下回っているような求人は絶対に避けなければなりません。

 
ですがトラブルになってしまうのは、途中から給料賃金が最低賃金を下回ってしまうことがあるという場合なのです。

 
最低賃金は、毎年物価や社会情勢などに応じて改正されます。

 
そのため最初は合法だった給料賃金が、知らぬ間に最低賃金以下になってしまう可能性があるのです。

 
雇用者側が気づいていればいいですが、万が一気づかないまま給料賃金が支払われてしまっては、受け取るべき給与額が受け取れないことになってしまいます。

 
(→ 美容師の給料を計算をせよ!!まだ奴隷を続けますか?)

 
このような場合は不足分の給料賃金を請求することができます。
しかし、こんな事態が起きる事自体がトラブルですし、手間もかかってしまいます。

 
常に自分の給料賃金が適正かどうかを確認する必要があります。

 

給料賃金をふみ倒された美容師

 
賃金の踏み倒し2020年はさまざまな業界にとって厳しい状況になりました。

 
美容業界も少しずつ盛り返してきたとはいえ、厳しい状態に陥った技術者も少なくありません。

 
経済状況が悪化した業界がほどんどですので、仕方のないことです。

 
このようなときに起こってしまうのが「給料賃金の踏み倒し」、「給料賃金の未払い問題」です。

 
社内留保などがなく資金繰りが苦しくなってしまうと、給料賃金の支払いが難しくなってしまう会社、美容室、サロンがほとんどです。

 
とくに、“非正規社員(契約社員やアルバイト、派遣社員など)の形で就業していたスタイリストが突然職を失った”という事例も存在します。

 
使用者側(会社側)が存続している場合、給料賃金の支払いはスムーズに行われる場合が多いものの、使用者側も閉業してしまった場合、もしくはトラブルがあって退職となった場合は、“給料賃金の支払いをしてもらえない”、“渋られる”といったケースが存在します。

 
そのような場合は、

 

内容証明を自分で会社に送り、給料賃金を請求し、労働基準監督署に申告する

 
ことなどが必要になります。

 
難しい状況ではありますが、給料賃金の支払いは使用者の義務ですので必ず行いましょう。

 
ただし、契約時の書類は必ず確認してください。

 
給料賃金に対して、労働者に不利な設定が書かれている可能性もあります。

 
最悪の場合、給料賃金を支払う義務がないような形の契約になっている場合もあるのです。

 

退社する際に、無茶な誓約書にサインさせられる

 
退社する際に、無茶な誓約書にサインさせられる美容師がキャリアアップやステップアップのために退社することは、よくあることです。

 
ですが、退社時によくトラブルが起きてしまいます。

 
それは、退社の際に無茶な誓約書にサインさせられるということです。

 
例えば“残業代や退職金の請求ができない”、“支払予定の給料賃金を支払わない”などがあります。

 
これは法律違反ですので、不当です。

 
また、“近隣サロンへの転職を禁ずる”と言われる場合などもあります。

 
これも“職業選択の自由”に反し、不当です。

 
ただし、契約時に、退職後の競業が禁止となっているものにサインしてしまっている場合はこの限りではありません。

 
誓約書は正当な内容でない限り、その場でサインせずに、労働争議のプロの弁護士に確認するべきです。

 
不当な内容でも、サインしてしまった場合泣き寝入りせざるを得ないことも多々あります。

 

サロンが退職者に損害賠償金を請求する

 
サロンが退職者に損害賠償金を請求する

 
産経新聞2016年10月12日付の記事によると、サロン側が退職者に損害賠償金を請求したという事例があります。

 
これは、オープン予定のヘッドスパサロンの研修中に不安を感じた契約社員側が退職を申し入れたところ、突然の退職により損害を被ったとして損害賠償を請求されてしまったという内容です。

 
また、この訴えが不当な賠償請求であると退職者側も提訴しています。

 
このような事例はいくつもあるわけではないですが、ブラック企業サロンに勤めてしまったがゆえに裁判沙汰になることがあるわけです。

 
この状況では精神的苦痛も大きく、気持ちよくサロンワークなどできるはずもありません。

 
就職の際にはブラックサロンではないかを見極める必要がありそうです。

 
まぁ、簡単に見極めることが出来たら苦労はしませんが…。

 

退職者がサロンを訴える

 
退職者がサロンを訴える

 
様々なトラブルから、退職者が残業代の未払いや不当解雇などについてサロンを訴える場合は、多くあります。

 
法的解決を必要としますので裁判を行うことが必要なのですが、手間、時間、費用などがかかります。

 
自分一人ですべての作業ができればお金はかかりませんが、取り返せる金額や裁判に勝つ可能性が低くなってしまいます。

 
また、弁護士に依頼しようと考えても

 
“どの弁護士がよいのか?”

 
“費用が適正か?”

 
など不安は尽きません。

 
労働問題に強い弁護士、または社会保険労務士を探す手間もまたかかってくるのです。

 

社会保険や雇用保険に加入させてくれない

 
社会保険や雇用保険に加入してくれない社会保険や雇用保険は雇用主の負担があるため、加入を見送る美容室が多く存在します。

 
ですが、現在の社会情勢から、加入させないサロンは求人すら出せない状況になりつつあります。

 
そして雇用保険に未加入だと、退職した際の失業等給付(失業保険ともいわれる、退職後の生活を保障する給付金)を受け取ることができません。

 
退職後の生活に大きくかかわってきますので、社会保険や雇用保険に加入してくれないサロンへの就業は見送ることが賢明です。

 
以上、美容師には給料賃金の低さ以外にも、さまざまなトラブルが存在することが判明しました。

 
しかし、しっかりサロンを見極めて就職すれば怖いことばかりではありません。

 
様々なnewシステムの働き方も存在します。

 
しっかり情報収集し、サロンを比較して備えましょう。

 

賃金が少ない美容師が給料賃金を増やしていく方法

 
賃金が少ない美容師が給料を増やしていく方法

 
“賃金が少ない美容師が給料賃金を増やしていく方法”というものを、おまけでお話していきます。

 
そもそも、職場と従業員との立場バランスがおかしいから様々なトラブルが発生します

 
それは言い換えると、お互いがお互いに依存し過ぎているからトラブルが起こると言えます。

 
労働条件や給料賃金が少ないことをサロンや経営者のせいにしても、不満が募るばかりで一向に解決はしません。

 
では、どうすればいいか?

 
結論を言うと、自分の力で給料賃金を稼ぐという事です。

 
理由は簡単です。

 
サロンの威を借りないとお金を稼げない現状では、どうしてもサロン側が大きく力を持ってしまいます。

 
これでは、美容師側が力を持つことはできません。

 
賃金が少ない美容師が給料を増やしていく方法

 
では、どうやって自分で数字を作り出していくのか?

 
以前の記事でもお伝えしてきましたが、大きく分けて2つ。

 
まず一つ目は、指名客を多く持つという事

 
あなたを指示してくれるお客様が増えてくるという事は、サロンの売り上げにおいてあなたが占める影響割合が大きくなっていくという事です。

 
あなたを指名してくださるお客様が多くなれば、あなたはサロンにとってなくてはならない存在になります。

 
極端な話、サロンにとって特別な従業員になるわけです。

 
あなたが経営者であれば、200万円の売上を作る従業員と、50万円の売上を作る従業員がいたらどちらの従業員の意見を真剣に聞こうと思いますか?

 
もはや聞くまでもない質問ですね。

 
二つ目に、副業を行うという事

 
副業という考え方については美容業界でもドンドン受け入れられつつありますが、未だに様々な意見があります。

 
しかし“美容師としての力を伸ばしながら収入を得られる副業”であれば、反対する意義ももはやありません。

 
では、それはどういった副業かというと、端的に言うとインフルエンサー活動です。

 
ブログ記事を書きながらサロンワークで得た知識の発信活動をしつつ、広告料を得たり物販をしていくことです。

 
これを副業にするメリットとしては、

 

記事を書くために、色々と情報調査をする必要がある。
様々な調査をすることで、より専門的な知識を自分に取り入れることができる。
その知識をお客様に還元することができる。

 
こういったメリットがあります。

 
その他にもブログのファンが出来れば、あなたのサロンに通ってくれる顧客になる可能性もあります。

 
ブログを読んで、“私もこんな美容師になりたい”と考えた人が共にサロンで働く仲間になることだってあるのです。

 
そういうメリットがありながら、かかる費用はひと月に数百円程度。

 
この程度の費用は、十分ブログ収入で賄うことができます。

 
ブログで得た副収入で、きれいな服を買って感性を磨いたり、旅行に行ったりすることであなたの人生の幅もさらに広がります。

 
生き生き働くことであなたはもっと輝くことができるのです。

 
美容師としての価値を高めながら、給料賃金を増やすことができるってこんなに効率のいい事はないですよね。

 
もし、自分ひとりではブログを作っていくのが不安だなと思うのであれば以下をご覧下さい。

 
ブログで収益を生み出すまでをサポートするサービスになります。

 

 
今回は以上で終わります。

 
拙い文章に最後までお付き合いいただきまして有難うございました。